２０１１年３月１１日の東日本大震災とそれに連なる福島原発事故は、この国に、あるいは世界に大きな「教訓」を残した。
「原発の安全に１００％はない」という真理である。
運が悪ければ、日本の東半分に人間が住めなくなっていた。
そうなっていれば、東京の国会議事堂も、霞ヶ関の建物も“無用の長物”と化していた。
教団でいえば、創価学会本部も、大誓堂も、使用不可能となっていた。
それほどの「国難」を救ったのは、単なる“偶然”にすぎなかった。今となれば、平成版の「神風」が吹いたとしか形容のしようがない。
そうした未曽有の危機をへたこの国で、それからわずか１２年後、自民・公明両党が原発の建て替えと称した半永久的な原発依存にカジを切ったのは２０２３年の岸田政権の時期である。
この時、公明党が「正しく」ブレーキをかけていれば、そうはならなかった。残念でならない。
同時に、この政党には国民の生命を守るためのまともな判断能力がすでにないことが明らかだ。
同党は本来のあるべき姿からあまりにも乖離してしまっている現状があるので、今後とも厳しく見ていく必要がある。
